こんにちは。インベーダーです。
iDeCoを始めたいけどなんか不安。自分で運用するって言っても投資だからなんか踏み切れない。そんなことを思っている人へ、iDeCoを始める前の準備として知っておいてほしいことを今回は紹介します。
生活防衛資金の確保
iDeCoの最大のデメリットは60歳まで現金化できない流動性の低さです。現金化できないということは、60歳までに困ったことやお金が必要なときに使うことができないということです。
なので、iDeCoを始める前に困ったことやお金が必要なときに使うことができる生活防衛資金がある程度貯金できている方が良いです。
具体的には、会社員の方であれば給料の6ヶ月から1年分。自営業、フリーランスの方であれば収入の1年から2年分の貯金があれば生活防衛資金として十分だと思います。
貯金がなければiDeCoは始めない方がいいの？
生活防衛資金としての貯金が無くて、iDeCoを始めたい場合、まずは給料の3ヶ月ほどは貯金があってから始めた方が良いです。なので、まず貯金から始めましょう。
貯金額に応じてiDeCoの掛け金割合をパターン化してみたので参考に。
１貯金が収入の3ヶ月未満の場合
iDeCoは始めずに、まず全力で貯金して収入の3ヶ月分の貯金を確保しましょう。
おそらく、貯金がないということは、今まで貯金することができていなかったので、家計を見直して貯金することから始めてみましょう。
★家計管理の方法はこちらの記事から↓
★おすすめの貯金方法はこちら↓
２ 3ヶ月分の貯金を確保した場合
3ヶ月分くらいの貯金ができたら貯金とiDeCoの割合を2：1くらいの割合で貯金と並行していくのが良いと思います。
貯金もしつつ、iDeCoをやって投資運用の旨みや節税効果を感じながら資産形成を加速していきましょう。
３ 6ヶ月分の貯金が確保できた場合
だんだんと貯金額も増えて6ヶ月分くらいの貯金ができたら割合を1：2といった感じでiDeCoや投資の割合を増やしていくと良いでしょう。
もし、iDeCoの限度額に達しているようであれば、iDeCoとは別に投資信託を運用してみるのもいいでしょう。
４ 十分な生活防衛資金が確保できた場合
iDeCoはもちろんのこと、積立NISAなど活用して投資にまわしていきましょう。
積立限度額を知っておく
iDeCoのメリット、デメリットは理解できた。生活防衛資金もある程度確保できた。あとはいくらiDeCoに積み立てていくかとなりますが、実は就いている仕事によってiDeCoに積み立てることができる限度額が変わってきます。
下の資料をご覧ください。
まず、自営業の方は月に68,000円まで積み立てることができます。ただ、自営業の方は生活防衛資金の準備もお忘れなく。
会社員の方は、会社の確定拠出年金(企業型DC)があって、それに加入している人は毎月20,000円まで。加入していない、または会社の確定拠出年金(企業型DC)がない人は毎月23,000円までです。
もし、会社員の方で確定給付年金(DB)に加入している人は毎月12,000円が限度額となります。ご自身の会社で何に加入しているか分からない人は、この際会社に確認して将来資産を整理するのも良いかもしれません。
公務員の方は毎月12,000円が限度額となります。
専業主婦(厳密には会社員や公務員の方の扶養となっている方)は毎月12,000円が限度額となります。
まとめ
iDeCoを行う前の準備です。
①生活防衛資金、つまり十分な貯金があるかです。60歳まで現金化できないiDeCoでは、老後資金には向いていますが、いざというときに使えません。なので、貯金がない人はまず貯金をしましょう。
②職によって積立限度額が違っているので確認しましょう。会社員の方は会社によって加入している年金もあるのでそのへんも確認しておきましょう。
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