こんにちは。インベーダーです。
保険ってどんな保険に入ったらよいかわからない。社会人になって保険に入らないとって言うけど、どんな保険に入ればいいの？といった悩みを抱える人必見です。
現代人にとって必要な保険を解説していきます。
保険に入る目的
なぜ保険に入るのか？？何のために保険に入るのか？？
保険に入る目的は「もしも」のためです。
確率は低いけど、そのもしもがあったことによって自分たちの生活が脅かされるような事態になったら大変だ。そんなときのために保険に入るのです。
ただ、我々の「日本」という国はそのもしもに対して国民を守る仕組みが整っているのです。このことをよく理解して、国の保障では足らない分を民間の保険で賄うようなイメージです。
必要な保険３選
火災保険（持ち家の人のみ）
火災保険は火災はもちろん落雷、風ひょう災、水災、爆発に対して保証します。セットで地震保険も付けることができます。
要するに自分の家もがあったときを保障するものです。
自分の家が火災にあって全焼してしまったとしたら、ローンも残っているし新たな住まいも必要になります。
これに対しては、貯金で何とかなるものではありません。なので、保険で備える必要があるのです。
自動車保険（車に乗る人のみ）
万が一、自動車事故を起こしてしまった場合の保険です。特に他人をケガさせてしまったり、人様のものを壊してしまったりした場合は多額の損害賠償が必要になります。
たしかに、自賠責保険という国の保険制度もあるのですが、保障内容は対人事故のみで、死亡事故で3,000万円、傷害事故で120万円が限度額であるため足りません。
なので、民間の自動車保険に加入する必要があります。
保障内容がいろいろと複雑なのですが最低限、対人・対物保障を無制限にしてください。あとは大丈夫。
車両保険をつける人も多いですが、自爆事故で自分の車が壊れた場合の修理費くらいは貯金で何とかなりそうです。例え全損したとしても、中古のコンパクトカーで日常の足になるようなものであれば50万円くらいでいいものが買えます。
自動車保険は等級があるので、自動車保険の保険金を使うと等級が下がって保険料が上がります。
今後の保険料にも影響が出るので、車両保険をつけるのはおすすめしません。
定期保険（子どもがいる場合）
もし、自分が死んでしまった場合、経済的にだれが困るのかを考えてみてください。
例えば、独身で自分の給料は自分の生活や貯蓄に回っている人は、自分が死んでも経済的に困る人はいません。
夫婦のみの世帯で、共働きであるならばこの場合も経済的に困る人はいないでしょう。
子どもがいる世帯の場合、自分が死んでしまったらその子どもたちの養育費が必要になります。なので、このケースは考える必要があります。
でも、終身保険に入る必要はなくて、子どもたちが自立して自分たちで生活ができるようになれば経済的には困らないでしょう。なので、たとえ0歳の子どもがいたとしても20年間の定期保険に入っていれば十分なのです。
保証金額は年金加入者であれば遺族年金として年額78万円にプラス第2子までであれば一人当たり22万円程度の加算（第3子以降は一人当たり7万円程度）があり、これが子が18歳に到達するまでにもらえます。これを考えて必要な金額を補償する保険に入る必要があります。
保険には入らなくても大丈夫？
大丈夫です。
その理由は2つあります。
日本は皆保険制度で日本国民であれば何かしらの保険に入っているのです。
その代表的なのが国民年金と健康保険です。
理由① 年金制度が充実
年金というと老後にもらえる年金をイメージしてしまいますが、実は他にも自分が障害を持ってしまった時などに保障されるし、18歳未満の子どもがいるのに死亡した場合には遺族に遺族年金が支払われます。
さらに会社員の人は厚生年金にも加入しているので、さらに手厚い保障を得ることができます。
理由② 健康保険制度が充実
健康保険は保険証を出せば医療費が3割負担になるだけではありません。
知っておいてほしいのは高額医療制度と言って保険適用内の治療であれば、医療費の上限が決まっているのです。
例えば年収が500万円程度の人であれば、どんな高額な治療費でも10万円を限度として、それより多く支払った分については一定の手続きで10万円を超えた分が返金されます。
保険がよくわからなければＦＰ3級の勉強をするのもあり
年金や健康保険のことを理解するのであればFP3級の勉強するのもありです。
このFP3級の勉強は１ヶ月もあれば基本的なことは学べます。学ぶ内容は義務教育でも取り入れた方がいいほど、お金に関して基本的な内容を広く浅く学べます。
おすすめのテキストは下に貼っておきます。
まとめ
最後に持ち家がなくて、車も持ってなくて、子どももいなかったら保険に入らなくてよいか？と言われたら、私の回答は「入らなくて良い」です。
自営業ならともかく、会社員であれば公的な保険制度で十分です。
会社員であれば雇用保険や健康保険で傷病手当にも保証があるので、給料の６ヶ月分の貯蓄が通帳に入っていれば問題なしです。
保険屋さんに保険料払う余裕があるのであれば、その額を貯蓄や投資にまわして自分自身を豊かにしていきましょう。
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