こんにちは。インベーダーです。
子どもの教育資金ってどうやって準備しています？
教育費っていくらくらいかかるのか。どうやって教育費を貯めているのか。
実際に2人の子どもを持つ私が実践している方法を紹介します。あくまでも私の実践例なので、これが正しいとかいうわけではなくて、一つの例として参考にしたいただければと思います。
教育費っていくらくらいかかるの？
文部科学省によると小学校から大学までの教育費ですべて公立の場合は7,735,722円
幼稚園と大学は私立で他は公立の場合は11,254,300円だそうです。
やはりかかるのが大学の資金で私立大学4年間で5,267,200円だそうです。
貯めるターゲットを絞る
要はいくらいつまでにいくら貯めればいいのかをはっきりさせる必要があります。
1番は大学の資金がかかるので、我が家ではここをターゲットにしています。
それまでは塾や習い事に行ったとしても家計のやりくりの範囲で可能なものを選択していけばいいと思ってます。
なので、子どもが18歳までに500万円程度を貯めるという目標にしています。
教育資金を貯める方法
貯める方法はおよそ３パターンあります。
①シンプルに貯金する
②学資保険などの保険を使う
③投資をする
我が家では③の投資で準備しています。
投資だと元本割れするおそれがあるから教育資金には不向きと考える人も多いかと思うのですが、私なりの考えを言うとこうです。
まず、18年という長い時間があること。この時間を最大限に味方にするにはどうするかと考えると、投資が最適と考えています。
①の貯金はインフレに弱いし、すぐに使うことができるので途中で私が使ってしまうおそれもあります。
②の保険は元本も保証されていて、途中に引き出すのが原則できないので良いのですが、面倒な手続きをしているのにあまり増えないとか、実際にお金を使いたいときに引き出しのタイミングに制約があるなどなにかと面倒です。
③の投資は元本割れするのが不安ですが、全世界株式のインデックスファンドのような分散投資ができるファンドに長期で定期運用すれば18年ではまず負けることはないと踏んでいます。
インベーダー家の教育資金準備方法
教育資金は親の口座で
子供用の銀行口座を準備してそこに貯める人も多いかと思いますが、私は自分の口座で貯めています。
その理由は、あくまで教育資金が貯める目的なので仮に子どもが大学に行かないとなっても、それは自分の資産として機能させることができるからです。
贈与との絡みでも学費や生活の用に供するものは贈与税の非課税項目なので問題ありません。
あと、これは私の考えですが、子ども自身の銀行口座は彼らが中学を卒業したくらいのタイミングで一緒に作りたいと思っています。そして、お金を管理することや育てることを教えていきたいと思っているので、ただ与えるためだけの子ども名義の口座は作りたくないのです。
具体的な方法
我が家の教育資金は子ども1人につき、毎月2万円を積み立てています。
毎月２万円を18年間、期待リターン年5%で運用したシミュレーションがこれ↓
シミュレーションだと700万円ほどの予定です。
2万円が難しいというのであれば1万5000円でも500万円くらいにいきます。
現在、子ども手当が毎月1万円出ているので実質毎月5000円の手出しで500万は貯められます。
ファンドは全世界株式に分散投資するものに投資しています。
便宜上、子どもごとに分けているので
長男・・・楽天全世界株式
次男・・・emexis slim全世界株式(オールカントリー)
といった感じで、ファンドでその子の教育資金であることをラベリングしています。
もし取り崩すときに暴落していたら・・・
基本、1年ごとに取り崩す予定なので4年間ずっと世界株が暴落しているというのは考えずらいです。
仮にそうだとしても高校生になったあたりから500万円くらいは運用できている予定なので、そのあたりで100万円くらい高校3年間のどこかで取り崩すのもありかななんて思っています。
ジュニアNISAはやらないの？
ジュニアNISAはたしか2024年に廃止が決まってから魅力的なものになったのですが、私のポリシーとして親の口座で運用することにしているので、私はやりません。しかも、1年間に1人あたりの限度額80万円を使い切るような入金力もないので、私には使いこなせません。
でも、子供の口座で運用するつもりで、年間80万円の入金力があれば使うべき魅力的な制度だと思います。
まとめ
インベーダーの実践例
子ども1人につき毎月2万円の積み立て。積み立て先は全世界株式ファンドで運用。
これだけです。
投資信託で運用するのが不安だという人もいると思うので、あくまで参考程度に考えていただければと思います。
不安な人は同じ2万円の積立でも、1万円は学資保険、もう1万円は投資へというふうにわけても500万円には到達するはずです。
もし、よくわからない人はFPといった専門家に相談するのもありだと思います。
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