解説。ふるさと納税のやり方 | インベーダー先生ブログ

こんにちは。インベーダーです。

今回はふるさと納税のやり方を解説します。ふるさと納税納税をやってみたいけどやり方がいまいちわからない。はじめてやるので不安だという人は必見の内容になっていますので、ぜひご覧になってください。

ふるさと納税の手順

全体をざっくりというとこんな感じ。

①寄付金控除の上限額を調べる→②寄付する自治体、ほしい返礼品をふるさと納税サイトから選ぶ→③返礼品が届く→④寄附金控除の申請をする→完了！

では、次から細かく見ていきます。

寄附金控除は税額控除です。なので、ご自身がどれだけ税金を納めているか知らないと、納付する税金よりも多くふるさと納税してしまうことになり、純粋な寄付になってしまいます。

ここで厄介なのが、所得税や住民税は人によって納付額が違うということ。だから自分自身でふるさと納税の上限額を調べる必要があるのです。

でも、ご安心を。職場でもらった源泉徴収票や確定申告した人はその控えを手にとり、パソコンやスマートフォンでふるさと納税サイトから簡単にシミュレーションできます。

今回、さとふるさんのサイトを使って説明していきます。さとふるは日本最大規模のふるさと納税サイトで利用率ナンバーワンです。

まず、さとふるのホームページで下の方に「控除額シミュレーション」とあるのでそこをクリック。

次に、簡単シミュレーションでもいいのですが、会社で渡された源泉徴収票を手元に置いて、下の（１）～（４）にあてはまる額を記入すればふるさと納税の限度額が出てきます。

これは楽しい。さとふるなどのふるさと納税サイトからほしい返礼品を選んでください。

ランキングやカテゴリー別になっていたりするので楽しみながら選びましょう。

後日、私がたのんでよかった返礼品の紹介記事もアップします。

自治体に感謝して、返礼品を存分に堪能してください。他にやるべきことはありません。

ありがとう！ふるさと納税！！

これがめんどくさそうですが、そんなことはありません。

寄附金控除の申請方法は２つあります。

A確定申告とBワンストップ特例制度です。それぞれの特徴を下に書いておきます。

自営業や給与以外の所得があったりで、確定申告をする必要がある人は、必然的に確定申告での控除申請になります。ワンストップ特例制度は使えません。

ふるさと納税をした自治体に申請書を返送するだけで、ふるさと納税をした自治体が、自分の住民票のある自治体に住民税の税額控除の申請をしてくれます。

所得が給料のみであるならワンストップ特例制度が断然おすすめ。

なぜなら、手軽でふるさと納税の旨みを得られるからです。やっぱり確定申告って少し複雑だし、面倒ですよ。

その点、ワンストップ特例制度は送られてきたものに対して返送するだけなので、楽ちんです。

面倒だなと思った人もいるかもしれませんが、実際にやってみるとそんなに面倒ではなく、楽しみながらお得に節税できるのがふるさと納税の醍醐味です。

会社員ができる節税は、今現在、ふるさと納税とiDeCoしか誰でも再現性の高い節税方法はありません。iDeCoは証券口座を開設して、年金事務所に届け出てなど何かと面倒ですが、ふるさと納税は納税サイトで簡単にできてしまいます。

実質の手出しは２０００円で、全国のすてきな返礼品がいただけるのですからやらない手はないと思います。